Cross Laminated Timber

 CLTは、ひき板を幅方向に並べたものを繊維方向が直交するように積層接着した製品で、欧米を中心に、中・大規模のマンションや商業施設の壁や床に用いられるなど急速に普及が進んでいるものです。
国内でも、日本農林規格(JAS)が平成25年12月20日告示、1月19日施行されました。
弊社では平成26年6月30日付でCLTのJAS認定を取得しました。岡山の銘建工業様に続き、国内で二番目の認定工場です。
 国内でCLT工法が一般化するまでには、もうしばらくの時間が必要なようですが、さしあたっての使用用途としてRC造やS造の床や壁としての利用も期待されています。床利用に関しては平成28年5月に2時間耐火の国土交通大臣認定を取得しました。(詳細はプレスリリースをご覧ください)

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規格

  • JAS認定番号: JPIC-CL2
  • 樹種: スギ
  • 構成の種類: 同一等級構成、異等級構成  
  • 構成の区分: 3層3プライ、5層5プライ、5層7プライ、7層7プライ、9層9プライ(3層4プライ除く)
  • 強度区分 Mx60、S60、S30
  • A種構成、B種構成(9層9プライのみB種構成に限る)
  • 最大サイズ 厚450mm × 幅 2100mm × 長さ 4100mm 
  • 接着剤 レゾルシノール、水性高分子イソシアネート 
  • 使用環境 A、B、C
  • ホルムアルデヒド放散量 F☆☆☆☆
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CLT規格表(印刷用)
山佐木材CLT規格表(2016年8月2日現在).pdf
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製造工程


CLT(直交集成板)床2時間耐火構造の大臣認定取得

 鋼構造オフィスビル等の床にCLTを使用することを検討するにあたり、防耐火の問題が第一の課題となっておりましたが、このたび2時間耐火について、旭化成建材(株)と大臣認定を平成28年5月24日付で共同取得し、いよいよ実物件への採用が可能となりましたことをご報告いたします。

 この仕様は、建築物の軽量化につながり、躯体のコストダウンや工期短縮など様々なメリットが考えられます。今後は更に施工性やコストの問題に取り組み、より木材利用の推進に貢献して参ります。

※仕様等の詳細は下記PDFにてご確認いただけます

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【プレスリリース】CLT床2時間耐火構造の大臣認定取得について
CLT床2時間耐火構造の大臣認定取得.pdf
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研究開発

■平成22年度 木のまち・木のいえ整備促進事業

木造住宅・木造建築物等の整備促進に関する調査・普及・技術基盤強化

「大型木質多層パネルの生産技術確立と性能調査」研究報告書

PDFファイルを以下よりダウンロードできます。

http://www.woodist.co.jp/pdf/jigyouhoukoku_yamasa.pdf

 

■平成25年度補正 林野庁委託事業

事業名: CLT等新製品・新技術利用促進事業のうちCLT実用化促進(接合部データ等の収集・分析)

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事業成果概要
(H25補正)事業成果概要.pdf
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■平成26年度 林野庁委託事業

・事業名:CLT等新たな製品・技術の開発促進事業のうち中高層建築物等に係る技術開発等の促進(耐火部材開発)

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事業成果概要
(H26耐火)事業成果概要.pdf
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■平成27年度 林野庁委託事業

・事業名:CLT等新たな製品・技術の開発・普及事業(木質耐火部材開発) 

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事業成果概要
(H27耐火)事業成果概要.pdf
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成果報告書
H27年度CLT等新たな製品・技術の開発・普及事業(木質耐火部材開発)成果報告書
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成果報告書(別冊)
耐火試験報告書(別冊).pdf
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■平成27年度 林野庁補助事業 新たな木材需要創出総合プロジェクト事業

・事業名:CLT建築等新たな製品・技術を活用した建築物の実証事業

(山佐木材㈱CLT工場増築工事の設計実証)

 公益財団法人日本住宅・木材技術センター報告書

  http://www.howtec.or.jp/kenkyu/chousahoukoku/H27_CLTjishou.pdf

 

■平成27年度 鹿児島県補助事業

・事業名:かごしま木づかい推進交付金事業(新規用途導入促進)

 

■平成28年度 林野庁委託事業

・事業名:都市の木質化等に向けた新たな製品・技術の開発・普及委託事業(木質耐火部材開発) 

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事業成果概要
(H28耐火)事業成果概要.pdf
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■平成28年度 鹿児島県補助事業 森林環境税関係事業補助金

・事業名:木のあふれる街づくり事業

 

■平成29年度 林野庁委託事業

・事業名:都市の木質化等に向けた新たな製品・技術の開発・普及委託事業(CLT等接合部データ収集) 

 


リンク

  日本CLT協会のホームページ
  日本CLT協会のホームページ
日本CLT協会の設立会員として、国内におけるのCLTの商品開発、普及、発展に取り組んでいます

超高層ビルに木材を使用する研究会の事務局をつとめています